企業や営利団体から研究費や役務、医薬品を含む物品が提供される研究では、研究の責任者や実施者と研究に参加する被験者との間に利益相反が生じる。利益相反があること自体は問題ではないものの、研究の実施に当たっては透明性を確保することが必要であるため、利益相反を管理し、その過程で倫理委員会による審査や利益相反の開示などの対応を行う。